多少の物議は残していますが、2020年のオリンピックは東京で開催されることになりました。7年。随分先かな?とも思っていましたが、このプロモーションビデオ
にあるように、小学生高学年の少年が主力選手になっていることは充分にあるわけで、身近な年月であると同時に、私も何かを成し遂げられるかも?と思わせる時間もあり、いろいろと考えます。
- 2020年には自分や子供達は親たちは何歳になっているか?
- 競技を観るのはTVなのだろうか?
- 自民党は、安倍さんは、後継政府は、粛々と対策を続けているだろうか?
- 夏は今より暑いだろうか?
- エネルギーと温暖化対策にはどんな対応をしているのだろうか?
- 都市はどのように開発されているか?
- 投資はどのように景気を浮揚させているか?
- 消費税は何%になっているか?
- ゲリラ豪雨と競技はどんな関係になっているか?
東京オリンピックでの来場者数は、1,000万人と言われています。東京都の地下鉄の乗降客数は850万人/日。ここに95万人/日が会場エリアを移動しますから、1割増。移動手段の設計も大変そうです。
みんなスマホ(あるいは既に次世代のデバイス?)の情報を充てにするでしょうから、WIfi網の充実は必須です。寧ろ、もはやWifiが自慢できる時代ではなくなっているでしょう。来場者を含めて都民、国民へのサービスはどうなっていくのでしょう。エネルギーはどうなっているか?電力はどうなっているか?代替エネルギーが実用化されていなければ、石油エネルギーに頼って膨大なコストで運営するオリンピックになっているかもしれません。
一般の人々には、地図サービスや交通機関、天候、渋滞、飲食や買い物などへの利便を知らせるサービスなどが、充実していて欲しいですね。それも単に豊富な情報が溢れているのではなくて、
「最先端と、日本らしい古き良き情緒が共存し、奥ゆかしくもかゆいところに手が届くような心地よい情報提供」
来場者のチケットは、腕時計型やかっこいい眼鏡型ヘッドマウントディスプレイのデバイスに組み込まれた電子情報で、交通機関や各種施設の利用はこれをかざすだけでパス。課金もされるので現金は殆ど不要。でも、下町にいくと情緒溢れる”ふれ合い”が残っていて、小銭チャラチャラ、駄菓子屋や屋台を愉しむエリアも生きている。
お店、サービス提供側は、オリンピックに関する話題や情報を来場者に電子的に公開していて、海外から来た人は、「このウェイターはサッカー好きなんだ、ちょっと話してみよう」とか、「このカフェの人は、同じ日の陸上競技のチケットを持っているぞ、なにかいい情報がないか聞いてみよう」などと、コミュニケーションのきっかけを提供している。来場者も、自分の情報を公開しておけば、お得情報、便利情報などを教えてくれるかもしれない。
よくも悪くもTPPも進展し、ビジネスは様々な意味で、様々な場面で国際化、グローバル化が図られているといいな。国民への電子政府サービスhttp://www.e-gov.go.jpはもちろんのこと、多くのビジネスが東京を、日本を拠点の一つとしているようになっているかしら。
WIRED9月号の特集OPEN GOVERNMENTの「エストニア式<eガヴァメント>のつくりかた http://wired.jp/magazine/ 」は、刺激的です。
ソビエトから独立したバルト三国の一つエストニア。彼らは人口も資源も少なかったのですが、唯一ソ連が残した先端的施設 タリン市のサイバネティクス研究所がありました。後のSkypeを生み出したのもここエストニアですが、今やeストニアと言われるeガヴァメント電子政府が構築されサービスが提供されています。
- 企業の設立は、電子手続きにより最短で18分!
- オンライン技術とペーパーレス化により閣議の所要時間は90分。
- 電子投票は2005年から導入されており、
- 警官もハイテク武装され、各種照会も数秒で
- 一方不正利用を防ぐ為に全てのログが記録され市民が請求すれば閲覧可能
- 小学1年生からプログラミングの授業が導入されており
- 税金の電子申告の利用率は95%
- カルテも電子化され即座に診療情報共有
- もちろん不正閲覧を防ぐログシステム
- そして世界トップクラスのサイバーセキュリティ
- 目指すは、情報社会のスイス銀行
同じく資源の少ない日本にとって、示唆的です。
2020年。
原発問題に決着がつかず、石化エネルギーは高騰していて十分に購入できず、次世代もまだまだ。。。だとすると、遥か昔に戻ったオリンピックが意外な好評を博している。。。?
それはないよな。。。